BitLendingの利回りは？料率・APYと円換算損益を解説

「BitLendingの年利8％なら、10万円が1年で10万8,000円になる？」と考えていませんか。公式サイトの貸借料率は暗号資産の数量に対する年利率（APY）です。日本円で8％増えることを約束する数字ではありません。

この記事では、現在の料率、APYと月々の貸借料の関係、円換算で損失になる場合、返還時の条件を順に整理します。手順を知りたい方はBitLendingの始め方をご覧ください。

BitLendingの現在の貸借料率

2026年10月1日にBitLending公式サイトの「現在の貸借料率」を確認したところ、年利率（APY）は次の表示でした。申込み時には、対象通貨と契約画面の料率をもう一度確認してください。

これは確認日の公式表示です。利用規約では貸借料率を事業者の裁量で定めるとされており、将来まで同じ料率が続く前提で資金計画を立てないようにしましょう。対象通貨、最低貸出数量、対応ネットワークも申込画面で照合します。

APYは複利を考慮した年利率です。月ごとに8％を受け取れる意味でも、8％を12で割った数量が必ず毎月付与される意味でもありません。

公式FAQでは、貸借料は日ごとに計算して月ごとに支払い、年率から1か月ごとの複利成長率を求めて日割り計算すると説明されています。実際の貸借料は適用料率や貸出日数によって変わるため、マイページの貸借料明細を通貨別に確認します。

単純化した例として、0.1 BTCをAPY8％で1年間、同じ条件のまま複利で運用できた場合は、0.108 BTCという計算になります。この例は将来の受取数量を保証するものではなく、料率変更、返還、手数料、税金は含めていません。

例えば、1 BTC＝1,000万円のときに0.1 BTCを100万円で取得したとします。1年後の数量が上の例の0.108 BTCでも、その時点の価格が1 BTC＝800万円なら、円換算額は86万4,000円です。数量は増えていても、取得時の100万円に対して13万6,000円少なくなります。

確認する数字は2つです。貸借料明細の「受け取った暗号資産の数量」と、元本・貸借料を評価する時点の「円換算額」を分けます。円換算残高の前月との差を、そのまま1か月分の貸借料とは扱いません。

この計算も説明用の仮定であり、将来の価格予想ではありません。売却や返還の手数料・税金を含めた手取り額は別に計算する必要があります。

公式FAQでは、貸出開始から1か月は返還請求ができないと案内されています。その後の返還でも、請求した瞬間に手元へ戻るわけではありません。

公式サイトでは返還手数料は年4回まで無料、5回目以降は通貨ごとの手数料を差し引くと説明されています。残り無料回数と手数料目安は手続き画面で確認できます。取引所から貸出先へ送る際の手数料は別なので、往復の費用も含めて判断しましょう。

元本は保証されません。BitLendingの利用規約は、暗号資産貸借取引が預金に類似するものではなく、取引元金の返還が保証されないことを明記しています。

事業者の経営悪化、運用先の問題、暗号資産の価格変動、送付ミスなどで損失が生じる可能性があります。会社情報やセキュリティ対策が公開されていても、返還や利益を保証する根拠にはなりません。

USDT・USDCなど米ドルに連動するよう設計された通貨でも、連動が崩れるリスクや対円為替の変動があります。「ステーブルコインだから円で安定して増える」とは考えないようにしましょう。近いうちに使う生活費や、返還が遅れると困る資金を貸し出す判断は避けてください。

リスクを先に整理したい方は、BitLendingの安全性と元本割れリスクを確認できます。

条件とリスクを理解したうえで手続きを検討する方は、BitLendingの始め方と貸出前の確認手順へ進んでください。料率だけを理由に新しい通貨を購入する必要はありません。

当サイトは紹介リンク経由の申込みで報酬を受け取る場合があります。BitLendingの公式案内を見る（広告）

公式情報確認日：2026年10月1日。申込み・返還を行う際は、その時点の公式案内と契約画面を確認してください。